久し振りです。1週間ほどお盆休みを取り、
リアルトレードもブログ更新もお休みにしていましたが、
もうそろそろ通常の生活に戻ろうかと思っています。
休んでいる時も、チャートとニュースはチェックしていましたが、
その間はトルコ通貨危機が話題の中心になっていましたね。
通常、日本のお盆休み、海外のサマーバケーション中は、
市場が閑散として値動きが乏しいケースが多いんですが、
今年は上記話題によりボラティリティが大きくなっていました。
私がトレードする際、トルコリラなどの新興国通貨は監視対象外なので、
そのチャートもほとんど見る事はないのですが、
今回の件を受けてMT4でトルコリラ円のチャートを表示させてみたところ、
過去10年間に渡って下降トレンドになっていたんですね。
トルコリラ円の月足チャート
なので、今頃になって、
なぜトルコリラの下落が市場の話題を集めることになったのか、
当初は分からなかったんですが、
どうやらトルコや欧州の銀行が保有しているトルコ関連資産の目減りが
無視できないレベルにまで下落してしまい、
金融危機が起きかねない状況になるかもしれない
という懸念が強まった結果のようです。
また、トルコで拘束されている米国人牧師の解放問題、
そして、トランプ大統領によるトルコ製品への関税引き上げなども
トルコリラ安に拍車をかけています。
さらに、一般的には自国の通貨安には
政策金利の引き上げで対抗するものですが、
トルコの大統領は金利引き上げを否定しており、
トルコリラを買う理由が無い為に、
一方的に売られるだけの状況になっています。
このままトルコリラ安が続けば、
インフレ率は更に上昇し、ハイパーインフレ、財政破綻という
最悪のシナリオも考えらえれます。
日本でハイパーインフレは絶対に起こらない！？
トルコはまだハイパーインフレではないですが、
ここ数年でもジンバブエ、ベネズエラなどが
ハイパーインフレになりました。
現在、デフレ真っ最中の日本に、
近々、ハイパーインフレが訪れる可能性は限りなく低いと思います。
しかし、金融リテラシーの低い私でも、
日本の経済が停滞している、
財政が悪化している事は理解しています。
日本はデフレ脱却のために円安を誘導していますが、
今後、”悪い円安“が進行したら、
インフレ⇒ハイパーインフレの流れを
止める事ができない可能性もあります。
ジンバブエ、ベネズエラだけではなく、
過去にはさまざまな国でハイパーインフレが起きています。
「日本だけは例外でハイパーインフレは絶対に起きない」
なんていう保証はありません。
決して不安を煽るつもりはないですが、
ハイパーインフレになる or ならないに関わらず、
自分の資産を円や円建て金融商品以外に分散することをお勧めします。
「卵は1つのカゴに盛るな」
という投資の格言がありますが、
円や円建て金融商品もそれぞれ卵です。
これらを1つのカゴに盛っていたら、
円の信用がなくなった時には、一気に自分の資産が目減りします。
そんな事にならないように、円以外の資産
例えば、ドルやユーロなどの外貨、
ゴールドやプラチナなどの現物資産、
ビットコインなどの暗号資産、
などに振り分けておきましょう。
仮に、日本がハイパーインフレになったとしても、
ドルやユーロなどの外貨は影響を受けません。
むしろ、円の価値が暴落した分、
ドル価値が相対的に上がって(USDJPYが暴騰)
円の目減り分を補ってくれる可能性が高いです。
また、”有事の金“と言われるように、
日本がハイパーインフレという異常事態になれば、
資金の避難先として現物資産のゴールドが買われて、
ゴールドの価格が高騰し、
同じく円の目減り分を補ってくれる可能性もあります。
そして、ハイパーインフレになった国では
ビットコインが買われるという現象が起きています。
つまり、資金の逃避先として、
ビットコインの地位は確立しつつあります。
たとえハイパーインフレで円の価値が0(ゼロ)になったとしても、
ドルと金とビットコインの価値が上がってくれれば、
100％自分の資産を自衛することはできなくても、
ある程度は守る事ができます。
しかし、自分の資産が円だけだと
全資産を失う事にもなりかねません。
もちろん反対に、ハイパーインフレが起こらず、
今後、日本経済が回復して、適度なインフレの元、
経済成長を続けるのなら、それはそれで嬉しい事ですね。
分散したドルや金やビットコインは
それぞれのファンダメンタルズに沿って価格が動き、
自身の全体の資産額は、大きく変わる事もなく
推移してくれる可能性が高いでしょう。
日本の経済の行方については、専門家の人たちも
楽観的、悲観的、それぞれ意見が分かれているのに、
私のような人間に先行きが読めるはずもありません。
では何をしたら良いのか、、、
それは先に書いたように
何が起きても大丈夫なように自衛する事です。
あなたも自分の資産の安全性を見直してみてはいかがですか。
